奥多摩３村の課題を解決　中大商学部の学生が商品開発

　中央大学商学部の「ソーシャル・アントレプレナーシップ・プログラム（ＳＥＰ）」を受講する約１００人の学生が４月から檜原村、山梨県丹波山村、小菅村の奥多摩３村の地域資源を活用した商品やサービス開発に取り組んだ。

　ＳＥＰは２０１９年４月から同学部が取り組む問題解決型学習プログラム。３村を学生らが訪ね、各村の課題抽出、それらを解決するための商品やサービスの企画、開発、販売までを実践する。

　今年、檜原村を担当した学生は「ルバーブサイダー」を開発。同村では他の観光地と比べ、観光客が土産物に落とす金額が少ないという課題に対し、「村の新たな土産物になるような商品を」と開発に至った。

　開発に関わった宮崎裕介さん（３年）は、「サイダーの一番の売りは、思わず目を引く色の美しさ。パッケージも含め、ＳＮＳ映えを意識した。また、ルバーブには美容効果や整腸効果もあるため、ターゲットの若い女性に刺さるのでは」と話す。

　原料には同村産のルバーブを使用。今後は、サイダーの生産まで村内で完結できるようにしたいという。同サイダーは１２００本限定で、価格は１本４００円。村内の特産物直売所「山の店」や、ミニスーパー「かあべえ屋」などで販売している。

　丹波山村を担当した学生らは、村在来種のジャガイモで作った「幻のじゃがいもソフトクリーム」、村のシンボルのオオカミをデザインした「バイカー向けご当地ステッカー」等を開発。

　小菅村を担当した学生らは、木材の端材を樹脂で固めた「端材レジンアクセサリー」、築１３０年の古民家を活用した学生向けの学びのイベントを企画する。